鉄道各社、外食に注力 地方の味で訪日客つかめ

■沿線観光地へ誘客、新たな収益源に

 鉄道各社が外食事業の展開を加速させている。駅周辺の利便性向上に加え、最近は訪日外国人客の急増に伴い、沿線観光地への誘客という新たな目的も生まれており、各社とも地方食材を使ったメニューや店作りなどに独自性をこらす。外食産業の売り上げが好調に推移する中、新たな収益源になる可能性もある。

 「地方の逸品を使ったカフェめしで、新たな発見をしてもらいたい」
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 ジェイアール東日本フードビジネスの明智俊明社長は、東京・池袋で18日オープンした「のものキッチン」に自信を示す。上野駅などで展開する地産品ショップ「のもの」ブランドを外食業態に拡大。地方食材をベースに昼は丼もの、夜はクラフトビールが楽しめる居酒屋メニューを売りにする。

 池袋はビジネスマンだけでなく、訪日外国人客も多い観光スポット。明智社長は「食材を通じて地方に興味を持てば、次の来日機会につながる」として、訪日客がJR東日本管内の東北地方などに足を向ける呼び水にしたい考え。
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 小田急グループは、小田急線沿線の観光地である神奈川県箱根町の芦ノ湖畔に来年1月、和風カフェと土産物店を併設した「茶屋本陣・畔(ほとり)屋」をオープンさせる。江戸時代の宿場をイメージさせる外観に加え、芦ノ湖と富士山を一望できる眺望など、徹底的に和の雰囲気にこだわり、「訪日外国人の方が楽しめる空間」(担当者)を目指した。

 訪日前から胃袋をつかもうというのが、沿線中心にカレーショップC&Cを展開する京王グループで、台湾上場企業との合弁会社が10月16日、上海市内の大型商業施設にカレーレストランを開店した。中国での日本食人気は、すしなど高級食以外の日常食にも広がり始めており、担当者は「日本の味をぜひ覚えてほしい」と“先行投資”に期待を寄せている。

<浜名湖・ボート転覆>元校長の不起訴「不服」 遺族、審査申し立てへ<浜名湖・ボート転覆>元校長の不起

浜名湖で2010年に県立三ケ日青年の家のボートが転覆し、愛知県豊橋市の女子中学生=当時(12)=が死亡した事故で、女子中学生の両親が、業務上過失致死の疑いで書類送検された当時の校長を静岡地検が不起訴処分にしたことを不服とし、年内にも検察審査会へ審査を申し立てる方針であることが18日、明らかになった。
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 業務上過失致死の罪に問われた同施設の元所長(57)の判決公判終了後、女子中学生の父(56)が記者団の取材に答えた。

 元校長は事故当日、生徒たちを引率していた。静岡県警は書類送検したが、静岡地検は今年1月、嫌疑不十分で不起訴処分にした。
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 女子中学生の父は「学校の責任を明らかにすることが、事故の再発防止につながる」と話している。

 元校長は、被告の公判に証人として出廷し「親元に元気に帰す務めを果たせず、おわびしたい」と謝罪。学校として、事前に転覆事故やえい航の想定を「していなかった」などと証言していた。

貼るだけで検温、シール状の体温計 東大などが開発

薄くて柔らかいプラスチック製の体温計を東京大などの研究グループが発表した。髪の毛の太さよりも薄く、曲げても動作する。皮膚に貼り付ければ、様々な部位の体温を高い精度で測れるという。米科学アカデミー紀要(電子版)に論文が掲載された。
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 研究グループは、温度によって電気抵抗が変化するインクをシールに印刷する方法で、0・015ミリの薄さの温度センサーを実現した。0・02度単位の高精度で測れるうえ、体温に近い温度で1千回以上繰り返して使えることを確かめた。

 印刷技術を使った温度センサーはこれまで、0・1度以下の精度は困難で、耐久性の問題もあった。このインクを使えば、広い面積を測れるセンサーを容易に作製できる。ばんそうこうほどの大きさなら、使い捨てできるほど低コストで印刷できるという。
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 広い面積の温度を直接リアルタイムに測れるので、赤ちゃんの体温を見守ったり、手術後の患部を常時モニターしたりするのに向くという。体全体の体温分布を計測し、快適なスポーツウェアの開発につなげるといった応用も考えられる。

 東京大の染谷隆夫教授は「センサーにつなげる電源や表示機器の小型化を検討し、3年後の実用化を目指したい」と話している。