火星への旅「日本も一員に」 NASA長官、近く訪日へ

米航空宇宙局(NASA)のチャールズ・ボールデン長官が7月29日、朝日新聞の電話インタビューに応じた。2030年代を目標とする有人火星探査への「日本の参加を期待している」と語り、火星への離着陸機や居住施設の技術開発を例に挙げた。近く訪日して宇宙政策の関係閣僚や省庁幹部らに協力を求める。

米航空宇宙局(NASA)のボールデン長官=今年2月、米バージニア州、小林哲撮影

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 ボールデン長官は、国際宇宙ステーション(ISS)に飛行士を滞在させ、実験棟「きぼう」を運営するなど日本の実績を高く評価したうえで「我々の『火星への旅』の一員になってくれることを大いに期待している」と語った。「資金協力を求めているわけではない」とし、日本の技術的な参加や貢献が期待される分野に「火星への離着陸機や人の居住施設といった有人火星探査に必要な装備類」を挙げた。「今後数カ月かけて(日米で)協議を重ね、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が提供できる技術や機器類を詰めたい」と述べ、日本の参加を念頭に具体的な調整に入りたいとの意向も示した。

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 NASAは、30年代の有人火星探査を目標に掲げ、新型の有人宇宙船「オリオン」や、大型ロケット「スペース・ローンチ・システム(SLS)」の開発を進める。ただ、単独での実施は困難とみられ、ISSのような国際的な枠組みが想定されている。