ドルマンスリーブ

ゆったりとした袖ぐりが特徴の、ドルマンスリーブのニットセーターが、着心地が楽なことから人気を集めている。タイトスカートや細身のパンツなどと組み合わせるのが、着こなしのコツだという。ドルマンスリーブは、トルコの「ドルマン」というオーバーの袖の形が由来とされる。ウエストに近い位置から袖がついており、腕を上げるとムササビのようなシルエット。袖の幅は袖口にかけて細くなるが、着心地は全体的にたっぷりとしている。

全国の百貨店などに90店舗を展開する婦人服ブランド「イネド」は、この秋、ドルマンスリーブのニットセーターを相次いで売り出しているが、次々と品薄になる状態という。特に人気が高いのは「スヌード」と呼ばれる筒状のネックウオーマー付きのアンサンブルセーター。20-30代を中心によく売れているという。グレー、ラベンダー、ピンクの3色があり、身幅は広いが袖口と腰回りが細く絞られているため、だらしない感じにはならない。東武百貨店池袋店の婦人服売り場でも、多くのブランドでドルマンスリーブのニット商品を扱っており、幅広い世代に人気という。

米への対決姿勢強調

朝鮮戦争の休戦から27日で62年となり、北朝鮮のキム・ジョンウン(金正恩)第1書記は「アメリカによる核戦争の挑発を抑止できる力を持っている」として、みずからの核開発能力を誇示し、アメリカへの対決姿勢を強調しました。
1950年から3年間続いた朝鮮戦争の休戦協定が結ばれてから27日で62年です。
7月27日を「戦勝記念日」と位置づける北朝鮮では、26日夜、国営の朝鮮中央テレビが、朝鮮戦争に参戦した元兵士たちを集めて開かれた大会でキム・ジョンウン第1書記が演説を行ったことを伝えました。
この中でキム第1書記は「われわれはアメリカによる核戦争の挑発を抑止できる力を持っている」と述べ、みずからの核開発能力を誇示しました。そのうえで、「アメリカはもはや脅威と恐怖の存在ではなく、逆にわれわれがアメリカにとっての脅威と恐怖の存在になっている」と述べて、アメリカへの対決姿勢を強調しました。
また、北朝鮮の国営メディアは、朝鮮戦争に関する博物館を訪れたキム第1書記が「反米教育の強化をおろそかにしてはならない」と述べたと伝えるなど、反米ムードを盛り上げる報道を繰り返しています。
北朝鮮では27日、各地で記念の行事が行われる見通しで、反米意識をあおることで国民の結束を図るとともに、対話の糸口が見えないアメリカを重ねてけん制するとみられます。

ららぽーと甲子園、大規模改装

三井不動産などが運営する大型ショッピングセンター(SC)「三井ショッピングパーク ららぽーと甲子園」が、今春から大規模改装を行う。4月には既存のGAPに加え、ZARAやユニクロ、H&Mが出店し、ファストファッション大手4店が同時に入居する関西地区唯一の施設となる。また、7月には米国の人気ドーナツ店チェーン、クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパンが、兵庫県初出店となる「ららぽーと甲子園店」をオープン。三井不動産によると、今回の改装は店舗の絞り込みや大型化が目的。4月までに27店が改装、7月までに46店が新規開店する。総店舗数は約170店から約150店となる。また、3月には「セシルマクビー」が国内最大級の店舗をオープンする。

福岡市の「第2キャナル」にファストファッション館」

「キャナルシティ博多」隣に9月にオープンする「第2キャナル」に、九州初出店の「H&M」など国内外の低価格カジュアル衣料店など5店が、いずれも九州最大級の旗艦店としてオープンする。5つもの大型旗艦店が集まる「ファストファッション館」は全国でもめずらしく、建設を進める福岡地所は「博多シティ、天神のどちらにもない要素で差別化を図り、アジア全体に魅力を発信していきたい」としている。

第2キャナルは「イーストビル」が正式名称で、地上4階建て1万7480平方メートル。核となるのはスウェーデンのカジュアル衣料「H&M」やスペインの「ZARA」、「ユニクロ」「コレクトポイント」、それにインテリア・雑貨の「Francfranc」。「ユニクロ」の場合、九州で最も広い福岡のミーナ天神店の1.4倍。「コレクトポイント」は、国内で最も広い原宿店などを上回り、日本一の広さとなる。

流産の主張は虚偽


歌手で俳優のキム・ヒョンジュンが元恋人のAさんを相手取り反訴状を提出したことが分かった。

15日、韓国の聯合ニュースは、キム・ヒョンジュンの法律代理人であるイ・ジェマン弁護士とのインタビュー取材を通じて「今月11日、Aさんを相手取り12億ウォン(約1億3000万円)の反訴状をソウル中央地方裁判所に出した」と報じた。

報道によると、反訴状はAさんが主張した妊娠の事実が虚偽であることが明るみになったことから出された。イ弁護士は「Aさんは昨年8月にキム・ヒョンジュンに腹部に暴力を受けて流産したと主張し、キム・ヒョンジュンを暴行容疑で告訴した」とし「このことを信じたキム・ヒョンジュンが秘密維持を条件に合意金6億ウォンを渡したが、Aさんが診療を受けた産婦人科は流産が虚偽であったことを証言した」と主張した。

これについて、同メディアはイ弁護士の言葉を引用し、「虚偽内容によって合意金を受け取ったことは明白な違法行為。これに対して損害賠償金6億ウォンと秘密維持条項違反に対して違約金6億ウォンをあわせて請求した」と伝えた。

また、複数の韓国メディアによると、暴行告訴当時、合意金名目で6億ウォンを渡した事実については「妊娠した女性を暴行したという破廉恥犯として扱われることが怖かった」とキム・ヒョンジュン側は釈明した。

一方、Aさんとキム・ヒョンジュンの損害賠償訴訟に対する次の公判は22日に開かれる予定だ。キム・ヒョンジュンは現在軍服務中で、代理人が公判に出席する予定だ。

個人投資家が党に損失の責任を問う展開も

ドイツメディア、ドイチェ・ヴェレ(DW)は、今回の株価暴落とそれに対する過度な介入により、中国共産党に対する人民からの信用が「危機に瀕している」とする専門家の見方を紹介している。

 DWのQ&Aに答えているベルリンの『メルカトル・中国研究所(MERICS)』のサンドラ・ヒープ氏は、「もし、近いうちに株式市場に持続的な上昇傾向が見られなければ、政治に対する不満が噴出するだろう」と警告する。その場合、9000万人とも言われる個人投資家たちが共産党に失望し、自分たちの損失に対する責任を問うことになると予想。「共産党の信用は危機に瀕している」と述べている。

 また、同氏は、株式市場を安定させることに失敗すれば、既にスローダウンしている経済成長率がさらに下がるとも指摘。特に株価上昇の恩恵に依存してきたテクノロジー系の企業は、大きな影響を受けると見ている。そして、「経済成長率がこれ以上下がれば、経済発展に基づいた支配を長年続けてきた党が、何らかの政治的抵抗を受ける可能性がある」と述べている。

米陸軍、2年間で4万人削減を計画

米紙USAトゥデー(電子版)は7日、米陸軍が2年間で4万人の要員削減を計画していると報じた。さらに1万7千人の文官も解雇対象となる見通し。予算カットに対応するためで、イラク・アフガニスタンへの派兵で一時57万人に膨らんだ要員を、2017年9月までに45万人に減らす方針という。

日本のパクリなのに?

韓国MBCが人気バラエティ番組「無限挑戦」の中国版が10月に放送を開始するにあたり、中国で勝手に放送されているパクリ番組には法的手段も辞さないと表明した。6月30日付でK-Dayが伝えた。

MBCと中国中央テレビ(CCTV)が正式に契約を結び、正規の中国版「無限挑戦」が10月25日から、毎週土曜日のゴールデンタイムの午後8時に放送を開始すると発表された。

MBCによると、中国にはすでに複数のパクリ版「無限挑戦」が存在することから、「市場の混乱を招き、MBCのイメージにも傷をつける」として、今後はパクリ行為に対して法的手段も辞さないとの考えを示した。

ただ、韓国のネット上では韓国版の「無限挑戦」も、日本のバラエティ番組のパクリとの指摘も上がっており、「韓国人も中国に物申す立場にはない」との意見も寄せられている。
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